ウィキペディア、AI生成コンテンツを正式禁止
インターネット最大の百科事典「ウィキペディア（Wikipedia）」が、ChatGPTなどの大規模言語モデル（LLM）を用いた記事執筆を公式に禁止した。Wikimedia財団のボランティア編集者たちによる投票で40対2という圧倒的多数で承認されたこの新ポリシーは、ウェブ上に「AIスロップ（粗悪なAI生成コンテンツ）」が氾濫する現状への明確な対抗措置だ。
なぜ禁止に至ったのか
新ポリシーが禁止の理由として挙げるのは、AIが生成するテキストが持つ構造的な問題だ。ウィキペディアが長年守り続けてきた検証可能性・中立性という核心的な基準を、AIは満たせないとしている。
具体的にはAIの「ハルシネーション（幻覚）」——存在しない事実の捏造、リンク切れ、実在しない文献の引用——が問題視されている。フランスのボランティア編集者で「WikiProject AI Cleanup」の創設メンバーであるIlyas Lebleuは、「ウィキペディア通常の文体と異なるスタイルで書かれた記事が増えていることに気づき始めた」とNPRのインタビューで述べている。
許可される限定的なAI利用
全面禁止というわけではない。以下の用途に限り、人間の編集者によるレビューを条件としてAIの使用が認められる。
- 他言語記事の翻訳補助
- 軽微な文章校正の提案
重要なのは「新しい情報の追加」を伴わないこと。あくまでも補助ツールとしての活用に留まる。
ウィキペディア共同創設者も警鐘
昨年10月、ウィキペディア共同創設者のジミー・ウェールズ（Jimmy Wales）もBBCの取材に対し、現在のAIモデルを「信頼できない」と一刀両断し、「人間編集者の代替としての利用準備はまだ整っていない」と警告していた。
皮肉な構図——育てた子に追い抜かれる
この禁止措置には深い皮肉が込められている。ウィキペディアは創設から25年間、インターネット上で最も信頼されてきた情報源の一つだった。そして同時に、ChatGPTを支えるLLMを学習させるデータ源としても大きく貢献してきた。
しかし2025年後半のデータによると、ChatGPTの月間訪問数はウィキペディアをすでに上回り、ウィキペディアの人間によるページビューは2024年比で8%減少している。2023年末から2024年初頭にかけてChatGPTユーザーは36%増加しており、「歴史上ほぼあらゆるプラットフォームより速くインターネットに浸透している」（GWI上席データジャーナリスト Chris Beer氏）という状況だ。
ドミノ効果への期待と不安
Lebleuは「AIバブルへの不安が高まるにつれ、他のプラットフォームのコミュニティが自分たちの条件でAIを受け入れるかどうかを決定する、ドミノ効果を予見している」と述べ、今回の決定がウェブ全体の議論の起点になる可能性を示唆した。
日本のウィキペディアコミュニティも同様の課題に直面しており、今後の動向が注目される。AIと人間が情報の信頼性をめぐって綱引きを続ける中、25年の歴史を持つ百科事典の決断は、オープンな知識共有の未来を問い直す重要な一石となった。